DX2.0 事業変革・組織変革

“DX”を再定義する -「組織・人」の変革を通じた新たな価値の創出-

DX 2.0 事業変革・組織変革

デジタルトランスフォーメーション(DX)がビジネスにおけるホットワードとなっている一方、DXの大半が失敗しているという調査結果が相次いでいるのも実態です。

私たちは、「DXは単なるデジタル活用ではなく、企業変革を通じた新たな価値の創出」であり、その成功のカギは「組織・人」の変革にあると考えています。

DXは「顧客価値の最大化を目的とする事業変革」であるにもかかわらず、最新テクノロジーや他社先行事例の安易な適用を進め失敗する事例が多く発生しています。また、事業課題を認識しつつも経営層や他組織の壁を越えられず活動が頓挫・停滞するケースもみられます。

事業を取り巻く環境やテクノロジーがめまぐるしいスピードで変化している今日、企業が市場競争力を維持するためには変化に素早く適応し、継続的な変革活動を推進しなければなりません。
顧客価値の最大化に資する事業変革を実現するには、ミドルアップによる組織横断の変革を通じた組織能力の獲得が不可欠です。

日本企業特有の組織構造によるDXの阻害要因

変革活動の推進や効果の摘み取りに苦慮している企業では、以下のような問題に直面しています。これらの問題は、管掌ラインを含む縦割り(機能別・事業別)の組織構造と組織を超える変革能力の欠如が起因しています。

組織を超えた活動が不十分:組織内に閉じた活動を推進しており活動が現状の延長線上の改善に留まっている
負の連鎖構造:各要素が負の連鎖となり、複数の負の連鎖構造が発生している
変革のボトルネック:負の連鎖構造が変革意識の低さにつながり組織能力が向上できない構造になっている

これらの問題は各要素が連なって生じており、要素ごとの解決では効果は期待できません。
全てを同時に解決するためには、自社の事業構造・組織構造を把握し具体的なアプローチを検討するとともに、組織を超えた関係者を巻き込み理解を得ながら推進することで、現実的な活動に落とし込むことが重要です。

DXを成功に導くための変革ステップ

現在地を把握し、将来を描く

DXを成功に導くためには、自社の現状を理解し将来に向けた着実な変革ステップを段階的に描くことが重要となります。また、お客様自身で変革活動を推進する自走体制の実現に向け、ステップを踏みながら組織能力を獲得していくことも欠かせないポイントとなります。

画像

DX実現の3つの鍵

LTSでは、変革活動を成功に導くために以下の3つがポイントになると考えています。

課題ドリブンの活動

画像

  • 組織単位ではなく組織横断での課題解決に適した活動体を組成し活動に取り組む
  • 活動が経営・事業課題に対してインパクトのある取り組みであることを示す

ボトルネックを捉える

画像

  • 変革を後押しするための組織を超える権限、活動の権威、組織横断活動に対する評価・人事制度が整っている
  • 戦略と整合をとりながら方向性を具体化し、実行に移すための意思決定者・現場を巻き込むことができる

弾み車の法則

画像

  • 変革活動を持続的に行っていく組織能力は時間をかけて成長させていく
  • 小さな規模でも変革活動を進め、自社の問題構造を適切に捉え現状のボトルネックを把握し、次の活動につなげていく

ミドルアップの活動で組織間の「競合」から「協調」へ

典型的な日系企業の経営体制は合議制となっているため、意思決定に時間がかかることや経営層の任期終了により変革活動が立ち消えるケースもあります。LTSでは「ミドルアップ」主導による実効性と連続性、再現性を担保する活動の推進を提案するとともに、お客様の置かれた状況を考慮し、様々な制約・事情を踏まえた「現実解」としてのアプローチを示しています。ミドルアップが意思決定し、経営が追認する形をとることがスピード感のある活動の成功要因となります。

またミドルアップの活動立ち上げを目的として、LTSではトップの想いを実行可能な計画に落とし込み、仲間づくりを通じて、現場へ定着させること重視してサービスを提供しております。これまでさまざまな業界・業種における組織開発・事業開発を以下の考え方で成功させており、お客様自身での継続的な変革活動を推進する体制を構築し現場へ早期定着させるために重要なポイントだと考えています。

LTSの提供価値

LTSではお客様の継続的な企業価値向上の実現に向け、変革のスピードと実効性の提供によるボトルネックの早期解消と、お客様自身の改革推進体制の定着による自走をご支援いたします。

一貫性を担保した
実効性ある施策提言

経営と現場の目線が合っている

概要

経営と現場で現在地と目的地の認識を合わせ、目指す姿を踏まえ、具体的な目的地を経営判断できる

組織の特性に対応した
意思決定の支援

意思決定できる

概要

“誰に、何を、いつ、どこで、どのように意思決定をしてもらうかといった仕組みを整備する”ことで「速くて合理的な意思決定」が可能になり、組織・人・業務を速く変化に適応させていくことができる

構造化フレームや事例などを
活用し早期自走を実現

自律的に変化に適応できる

概要

LTSが提供するフレームや事例を外部環境の変化、戦略の変更に応じて適切に活用することで、自律的に変化に適応し自走できる

導入事例

お気軽にお問い合わせください


採用、IRのお問い合わせはお電話でも受け付けています
受付時間:9:30~18:00

採用:03-5312-7015
IR問合窓口:03-5919-0512