デジタルトランスフォーメーション（DX）

デジタルが社会と企業を変えた

DXは、デジタルにより社会全体が変化する「事象」を指します。
インターネットを中心としたデジタル技術の発展は、社会に急速な変化をもたらしました。それまでつながることができなかった人々がつながり、グローバルなビジネスから身近な生活や人々の価値観までを含む大きな社会変化を引き起こしたのです。

この社会変化は、企業の存在意義を「稼ぐこと」から、「社会問題を解決する」ことに大きくシフトさせました。事業継続の前提（ゴーイングコンサーン）が常識であった企業に、「パーパス」や「ミッション」を意識し、これらの達成の先には企業体の解散すら視野にいれる新しい企業運営の考え方をも生み出しました。もちろん多様性を意識し、マイノリティの権利を保護する流れも、このようなデジタルがつなげた人々の価値観の変化がもたらしたものだといえます。

企業にとってのデジタルトランスフォーメーション

DXは終わることのない変革活動

世にあふれるDXを標榜したソリューションや成功事例は、ほとんどが一過性の「デジタルテクノロジー導入プロジェクト」を指しています。テクノロジーの活用でビジネスのプロセスやインフラ、顧客とのコミュニケーションを大きく変貌させ競争優位を確保する、それが成功したか失敗したかが日々発信されています。
しかし、DXの本質は個々のプロジェクトの成功や失敗ではありません。
デジタルテクノロジーは日々進歩し社会を変え続けている以上、企業にとって必要なのは社運を賭けた巨大なプロジェクトの成功ではなく、社会変化に応じて自らを変えるために日常的な変革活動を組成し、その経験を積み、自律的かつ持続的な変革能力を獲得していくことです。
企業にとってのDXとは、この先の未来に向かって終わることのない変革活動そのものを指しているのです。

デジタル時代に企業がすべきこと

経営の目的を再確認する

お客様との関係の再構築

自律的かつ持続的な変革能力の獲得

これからの企業経営に求められること

デジタルによって変わる社会を捉えて自社の在り方を描く

経営のデジタル化そのものをDXの目的としてしまうと、企業内部のプロセスのデジタル化や顧客接点のデジタル化など表面的な対応に終始し、すでにデジタル化している社会やお客様を前提とした思考が働きにくくなってしまいます。
デジタル化した社会やお客様を前提として、企業がお客様に提供する価値はそもそも何だったのか、経営の目的を描き直し再定義する必要があります。

大切なのはDXの“D（デジタル）”よりも“X（トランスフォーメーション）”

「自社としてDXにどう取り組むのか」という問いは大切ですが、現在の経営環境において何等かの企業変革に取り組むとほぼ間違いなく何らかの形でデジタル技術が関わります。
デジタルという言葉に囚われる必要はありません。自社をどのように現在の社会環境に適応させていくべきなのか、ということにこそこだわるべきです。進化する技術に飲み込まれるのではなく、技術が進化した先に登場する社会を想起し、それがより良いものとなるために自社にできることを考えてみましょう。

そしてその先で社会全体をどのようにより良いものに変えていくのか、そのために自社として何ができるのかを考えてみましょう。企業のDXはそこから始まります。