過去、日本のDX人材育成はエンジニアを中心としたテクノロジー変革人材が議論の中心でした。今、ビジネスの視点に専門性を持ち、変革を推進する人材（ビジネス変革人材）の必要性が認識されはじめています。2022年に経産省が「デジタルスキル標準（DSS）」では、このような人材として「ビジネスアーキテクト」が定義されています。しかし、日本のこれらの人材の歴史は浅く、その理解にはまだ混乱も見られます。本講演では海外の事例も参考にしつつ、日本におけるビジネス変革人材の“これまで”と“これから”を考えます。

山本 政樹（LTS 常務執行役員CSO）アクセンチュアを経てLTSに入社。BPR、システム開発案件におけるビジネスアナリシス、BPOの導入など、ビジネスプロセス変革案件を中心に手掛ける。BPMおよびBAに関する啓蒙・教育活動を実施している。米国PMI認定PMP（Project Management Professional）、TOGAF9(R) Certified、COPC(R) VMO規格 認定コーディネータ、IIBA認定CBAP（Certified Business Analysis Professional）。著書に『サービスサイエンスによる顧客共創型ITビジネス』（共著）、『ProcessVisionary』（共著）、『Business Agility』、『ビジネスプロセスの教科書第2版』。

企業DXを推進するにあたり、技術やツールといった”デジタル”と同時に重要となるのが“ビジネスの変革”を推進する人材――”ビジネス変革人材”の存在です。
本講演では、変革が進まない根本要因を踏まえ、企業に必要な「ビジネス変革人材」の人材像と人材の定着・活用に向けた経営・マネジメントのあり方、そして育成アプローチについて事例を交えて解説します。

白鳥 健太郎（LTS 常務執行役員 Consulting事業本部長）デジタルフォルン、監査法人トーマツを経て、LTSに入社。全社戦略、デジタル変革、オペレーション戦略など幅広い領域を経験。パブリックセクターを巻き込んだ社会課題解決の事業スキーム構築・推進にも多く関与。近年は、DXに伴う変革人材の育成・研修にも注力しており、自治体や様々な業界トップ企業の変革人材育成を支援。