株式会社エル・ティー・エス(以下、LTS/本社:東京都港区、代表取締役社長:樺島弘明)は、グループ会社を含めて社員数1,000人体制を実現したことをお知らせします(正社員と契約社員、2023年12月期)。
従業員規模では、国内独立系コンサルティング会社でトップ10の規模となります。※国内独立系コンサルティング約40社の公表資料(2023年以降)を集計、比較しています。
LTSは2023年度、累計130人を採用し85人の純増。さらに、2023年10月23日付で株式会社HCSホールディングス(以下、HCS)とHCS連結子会社の連結子会社(孫会社)化を完了し、追加で356人の純増となりました。2022年度末比では、コンサルタント職79名増(+40.3%)、エンジニア職362名増(+170.0%)の大幅増員となっています。
LTSの成長過程において従業員数1,000人超えは、一つの重要なマイルストーン(中間地点)となり、これまで以上に多くのお客様へサービスを届けられる原動力となります。LTSグループは引き続き、未来を切り拓ける人・事業・組織を創るパートナーとして、コンサルティングという枠組みを超えて、お客様の変革を実行支援してまいります。
▽LTSグループ社員数の職種別内訳(2023年12月期)
・コンサルタント職 275人
・エンジニア職、ITサービスマネジメント職 575人
・ビジネスプロデュース職 81人
・ビジネスマネジメント職 114人
・その他14人
合計1,059人
▽代表取締役社長 樺島弘明のコメント
「計画より前倒しで大幅な人員体制強化を実現することができました。LTSは引き続き、企業の『デジタル化』ではなく『デジタル時代の経営・事業・組織運営』を支援すべく、総合的なコンサルティングサービスを提供してまいります。組織面においては、採用からオンボーディング・育成・定着に投資領域をシフトさせ、収益性の向上を追求します。2024年はコンサルタント85人、エンジニア95人の採用を計画しており、今後も社員の増加が見込まれます。研修による早期⽴ち上げ、専門資格取得などを進めるとともに、若手社員をマネジメントする層を強化するため、コンサルファーム出身者を中心に現場のプロジェクトマネージャークラスの採用を強化します」
2023年12月期決算説明資料(2月13日公表)より
■LTSの沿革
2002.3 東京都渋谷区南平台に株式会社エル・ティー・ソリューションズ(現当社)を7人で設立
2008.3 新設分割により、企業変革プロジェクトを推進するコア人財を紹介・提供する連結子会社として、キープライド株式会社(現 株式会社エル・ティー・エス リンク)を設立
2008.4 社名を株式会社エル・ティー・エスに変更、新卒採用開始
2017.12 東京証券取引所マザーズ市場へ上場
2019.7 FPTコンサルティングジャパン株式会社を設立
2019.9 株式会社ワクトを連結子会社化
2020.1 株式会社イオトイジャパンを連結子会社化
2020.7 東京証券取引所市場第一部に市場変更
2020.12 株式会社ソフテック(2024年4月1日「株式会社エル・ティー・エス ソフトウェアテクノロジー」へ社名変更予定)を連結子会社化
2022.10 本社オフィスを赤坂センタービルディングに移転
2023.10 株式会社HCSホールディングスを連結子会社化、HCSホールディングスの関連会社、株式会社ラバブルマーケティンググループを関連会社化
2024.2 連結子会社として株式会社 ME-Lab Japanを設立(予定)
■グループ会社
LTS ASIA CO., LIMITED(株式会社エル・ティー・エス 香港法人)
株式会社エル・ティー・エス リンク
株式会社ワクト
株式会社イオトイジャパン
株式会社エル・ティー・エス ソフトウェアテクノロジー(2024年4月1日「株式会社ソフテック」から社名変更予定)
株式会社HCSホールディングス
株式会社日比谷コンピュータシステム
株式会社アイシス
株式会社オートマティゴ
株式会社日比谷リソースプランニング
株式会社ME-Lab Japan(2024年2月設立予定)
■関連会社
FPTコンサルティングジャパン株式会社(FPTジャパンホールディングス株式会社と設立した合弁会社)
株式会社ビジー・ビー
株式会社ラバブルマーケティンググループ
【株式会社エル・ティー・エスについて】
東京証券取引所 プライム市場(証券コード:6560) URL:https://lt-s.jp/
株式会社エル・ティー・エスは、デジタル時代のベストパートナーを目指し、お客様の変革実行能力を高めるためのコンサルティングを主軸としたプロフェッショナルサービスと、IT業界の企業や人材をつなぎ新しいビジネス機会を創出するプラットフォーム事業を運営しています。
【本プレスリリースに関するお問い合わせ先】
株式会社エル・ティー・エス 広報担当 E-Mail:info@lt-s.jp