デジタルトランスフォーメーション（DX）

DXとは ▼　　DXが必要な背景 ▼　　DXで変わる未来 ▼　　DX推進のポイント ▼　　LTSの考え方 ▼　　LTSのDX支援 ▼　

既存産業のデジタル・ディスラプションや企業の既存システムのレガシー化、人材不足を背景に、RPAやAI、クラウド等を活用したデジタルトランスフォーメーション（DX）の実現が多くの企業にとって必要不可欠になっています。
しかし、各社DXに取り組もうとするものの、どのように進めるべきか分からないといった声をよく聞きます。DXを成功させるためには、取り組みの目的を設定することや、データ利活用を実現するデータの流れの設計が重要となります。攻めのIT投資を確実に成果に繋げるため、弊社は実効性を担保した施策立案を強みとし、企業のDX推進を支援します。

企業成長のカギを握るデジタルトランスフォーメーション

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、デジタルや最新テクノロジーの活用による、ビジネスプロセスや働き方から製品・サービス・ビジネスモデルの変革であり、競争力獲得に向けた変革です。DXが注目されている背景には、新興テクノロジー企業の台頭、既存レガシーシステムの保守費の拡大とIT人材の不足、人口減少による働き手不足があります。

近年、クラウド、ソーシャル、モバイル、ビッグデータといった第3のプラットフォームが目覚ましく発展しており、それらを活用しビジネスモデルの変革を成し遂げた企業が台頭してきています。彼らはデジタルを当たり前のものとして活用し、より効率的なオペレーションやより優れた顧客体験を実現しています。そのような中、既存のビジネスモデルから変化できない企業は、デジタル化の荒波にのまれ、顧客から選ばれず生き残れない時代になってきています。これらの時代に対応するため、デジタルを前提としてビジネスモデルを再考し、独自の競争優位を生み出していく必要があります。

DXが今後の企業に欠かせない背景

既存システムのレガシー化によって、データを十分に利活用できないことや、少子高齢化に伴い多くの企業で人材難に陥っている中、システム運用保守に多くの工数がとられ、ビジネスモデル革新のためのIT戦略実行にリソースを割くことができないという問題が指摘されています。

既存システムのレガシー化

独特の商習慣にシステムを合わせる形でカスタマイズ開発を繰り返してきた結果、簡単にリプレースできない状況が生じています。現在のビジネスプロセスと合わない、他システムへの連携が必要となった時にシステム改修が難しくなっており、自動化できない部分を人力で補う問題が発生しています。

人口減少による人材不足

多くの企業が採用難や人件費高騰の問題を抱えており、より少ない人数で業務を運営することが必要になっています。また、働き手の高齢化が進んでおり、属人化した業務を担う担当者が退職することによるナレッジ喪失や継承者不在の問題を抱えています。

多くのリソースをシステム運用保守に割かざるをえない状況に対し、経済産業省も、既存レガシーシステムの保守費の拡大とIT人材の不足によって自社のDX推進の妨げとなり、2025年以降、全体で年間12兆円の損失が生じる可能性があると警鐘を鳴らしています。

以上の背景から、あらゆる企業はデジタルトランスフォーメーションによってビジネスモデルやビジネスプロセスを変革し、競争優位性を獲得することが求められています。とは言っても、明確な目的意識もなく単純なデジタルツールの導入や置き換えとしてデジタルトランスフォーメーションに取り組んでいるケースをよく見かけますが、これは多くの場合失敗に終わります。デジタルトランスフォーメーションは、デジタル化すること自体を目的とするのではなく、デジタル化することでデータを蓄積し、データを活用することで効果的・効率的な意思決定を可能にし、既存のビジネスモデルを変革することが本質です。したがって、デジタル化によって何を実現したいかを明確にする必要があります。

DXで変わる未来

デジタルを正しく活用することで、企業活動の様々な領域に変革を生み出すことができます。社内外をつなぐカスタマーリレーションの面では、クラウドやセンサー技術、画像認識技術の発達によって、性別や年齢といった属性データだけでなく、顧客の行動データや各種センサーデータを収集することができるようになりました。このような幅広いデータを活用することによって、顧客の状況をより詳細に把握することができ、効果的なアプローチをとることができるようになります。

社内のワークスタイルという面においても、デジタル活用が便益・付加価値・本来業務へのリソースシフトを可能とします。単純に社外から申請やアクセスができるというだけでなく、企業における業務の取り回し・オペレーションの変革によって、面倒なデータ連携作業やチェック作業から解放され、より付加価値の高い業務に人材リソースをシフトさせることができます。
また、どこでもデータがアクセスできるようになったことで柔軟な働き方が可能になり、事業活動をより効率的に支援するための仕事の仕方の再分配や組織のあり方の見直しが可能になります。

DX推進上のポイント

このような便益をもたらすDXですが、実際には、多くの会社はDXを掲げていても、目の前の業務の小さな改善にとどまっている、新規技術のPoCを繰り返すばかりで実用化に至らない、ツール同士が連携しておらず煩雑な業務が新たに生まれてしまうなど、思うように効果をあげられていないことがほとんどです。このような状況に陥る原因として、以下2つが考えられます。