デジタルスキル標準Ver2.0対応：ビジネスアーキテクチャ人材育成サービス

キーワード: 経営改革; BPM; 研修・トレーニング

サービスドメイン: Architecture & Digital

実践で活躍できる変革人材を育成する

DX・企業変革の推進において、企業の課題を取り纏め、ベンダーなど外部のステークホルダーと連携して「ビジネス」と「システム」を繋ぐ役割は非常に重要であり、それを担うのが「ビジネスアーキテクチャ人材」です。

日本国内の企業でも、変革を担う専門人材の社内育成・組織編成が進み始めています。しかし、「ビジネスアーキテクチャ人材」は、その特性から一朝一夕に育成はできず、研修を受けても実務に活かせない、社内で孤立してしまう、成果として評価されない、といった悩みの声も聞こえてきます。

ビジネスアーキテクチャ人材育成サービスでは、LTSのビジネスアナリシス人材育成ナレッジに基づいたプログラムを通し、2026年4月に改訂されたデジタルスキル標準Ver2.0（DSS）で再定義されたビジネスアーキテクト人材像に基づき、現場で活躍できる人材育成、ひいては組織基盤の醸成を支援します。

LTSの「ビジネスアーキテクト：変革人材育成」テーマに関する全体情報はこちら：https://lt-s.jp/service/theme/ba

既存社員と異なる役割：変革を担うビジネスアーキテクチャ人材

業務を遂行する人材とは全く異なる「変革の専門家」

ビジネスアーキテクチャ人材はIT・ビジネスの知識を持ち、企業・組織の大規模変革には必ず発生する関係者との対人折衝・調整役を担います。
その役割特性から、ハードスキル以上に対人折衝や振る舞いといったソフトスキルが重要視されるため、コミュニケーション能力やチームワーク、分析的思考などが求められる人材です。

業績を担う人材	変革を担う人材（≒ビジネスアーキテクチャ人材）
事業の成果創出にコミット・一定の事業期間における業績を最大化する	企業の体質変化にコミット・持続的な企業成長に必要な変化を日常化する
ビジネスプロセスの実行・定められたビジネスプロセスを実行する・ビジネスプロセスのQCDを管理監督する	ビジネスプロセスの構造管理と変革・ビジネスプロセスの構造や状態を把握する・変化に対して迅速にこれらを作り変える
現場業務の専門家・業界や業務の専門知識・スキルを有する	企業変革の専門家・業務分析や設計の専門知識・スキルを有する

変革人材の専門知識・スキル例（参考：BABOK(V3.0）
ソフトスキル：行動特性、分析思考と問題解決、コミュニケーションスキル、人間関係スキル
ハードスキル：ビジネス知識、ツールとテクノロジー

育成のカギ：「実践」と「継続」と「組織化」

ビジネスアーキテクチャ人材は通常の現場社員と異なる役割となるため、現場業務・経験だけを通じて育成することは困難です。人材育成を経て一定の成果実感を得るには、年単位レベルの長期的な取り組みが必要です。
ソフトスキルを身に付けるための実践や、組織的な成長機会の創出、中長期的な目線で継続して取り組んでいくことで、人材育成と定着を実現します。

実践

変革推進に必要なソフトスキルは座学だけで育成することはできず、「実践」による習得が不可欠
知識は勉強で身に付けられるが、スキルや思考力は訓練、マインドや振る舞いは経験でしか身に付けることができない

継続

これまでの業績・パフォーマンス向上によって企業の成長に貢献する人材とは全く異なる人材を育成するチャレンジ
短期的な変化や目の前の成果を求めすぎず、長期的な企業の成長基盤づくりに対する投資という考え方を持つことがポイント

組織

人材は「一人だけ」「一度だけ」育てて終わりではない
経営層や各部門への啓蒙、キャリア形成・評価制度作りなどを見据え、育成した人材が定着・活躍し続け、優秀な人材が後に続いていくような組織的な支援や仕組みづくりも必要

研修では得られない「変革の行動特性」を身に付ける

10年以上のナレッジを活かした、伴走／フィードバック

LTSは10年以上にわたって、ビジネスアナリシス・ビジネスアーキテクチャ領域を中心に国内外の動向を追っており、本領域で活躍する人材をコンサルタントとして多数輩出してきました。本サービスでは実際に現場で活躍しているビジネスアーキテクトが、これまでの育成ノウハウ・実績により裏付けられた知見をもって、実践的な伴走とフィードバックを行い、現場で実際に活躍できる人材の育成に繋げます。

業界トップクラスの人材輩出実績

現役人材による伴走・FB

組織化まで見据えた伴走育成

段階的な育成プログラムを通じて着実に実行力を養います。
“チーム”、“組織”としてプロジェクトを推進できるコミュニケーションの土台が作られた状態を目指します。

改訂されたデジタルスキル標準Ver2.0 の「ビジネスアーキテクト」人材定義に対応

2026年4月改訂のデジタルスキル標準で再定義されたビジネスアーキテクチャ人材類型や育成の枠組みに対応したメニューで構成されています。
※参考：LTS山本政樹が主査を務めた経済産業省タスクフォースが「ビジネスアーキテクト」の人材定義を公開

役割の主な軸：「変革の階層」と「決定権・裁量権の有無」

ビジネスアーキテクト	戦略に基づいたアーキテクチャの全体設計を行い、施策のポートフォリオを構成する。ただし、決定権はあくまでも経営に帰属する。
ビジネスアナリスト	基本的に最終決定権や裁量権を持たず、事項責任が中心。また関与する取り組みも流動的なことが多く、変革支援要因としてもっとも柔軟に配置できる。
プロダクトマネージャー	任命されたプロダクト／プログラムに対する決定権／裁量権を持つ。必然的に責任範囲は明確で、変革のマネジメント責任も負う。

3つの役割は大きく見れば同じ役割であるため、必然的に保有するスキルやマインドセットには重複する部分がある。一方で、関与する変革マネジメント階層や、変革における決定権・裁量権の持ち方によってその振る舞いは異なる。

ビジネスアーキテクチャ人材育成アプローチ

まずは全ての基礎となるビジネスプロセスやプロセス可視化の手法から学び、変革手法の学習～実践に進みます。
実際に活躍できるビジネスアーキテクチャ人材になるには、実践とフィードバックが欠かせません。実際の社内テーマで変革プロジェクトを企画設計し、実プロジェクトの推進のなかで、LTSのビジネスアーテクト・ビジネスアナリストの振る舞いを学び、かつフィードバックを受ける伴走支援の中で、自社で活躍できる変革人材を育成します。
人材の定着には組織の変化や制度の構築が、成果創出には継続的な取り組みが欠かせないため、中長期的な育成・組織基盤の醸成に伴走することも見据えた支援内容となっています。

ビジネスアーキテクチャ人材育成プログラム

BPM研修は単独でも提供しております。詳細はこちらから。

サービス提供・関連実績

LTSはこれまで多くの企業向けに変革人材育成を支援してきました。また、変革人材は個々の企業内だけでは幅広い学びが得られにくいため、国内各社のDX・変革担当者を集めた「ビジネスアーキテクト勉強会」を開催し、変革人材同士の交流・学びの場を提供しています。

デジタルスキル標準Ver2.0対応：ビジネスアーキテクチャ人材育成サービス